2018年11月アーカイブ

媒酌人は、たとえ当日だけの立会人であろうと、ふだんつき合いもあり信頼のおける人に依頼することが望ましい。

そういう条件を満たす人として、挙式当日の媒酌人を上司に依頼するケースは少なくない。

しかし、媒酌人の選定・依頼は、思いのほかむずかしい面があるもの。

無思慮に依頼すると、ときには同僚の反目をかったり、依頼した上司に迷惑をかけることにもなる。

現在の直属上司をさしおいた形で、昔の上司に依頼したり、日ごろ面倒をみてくれている上司を素通りして、コネのある重役に依頼したり、というようなやり方は、やはりその後の人間関係をむずかしいものにしかねない。

どうしても直属上司以外に依頼する根拠があれば、直属上司に相談をもちかけるという形で、根回しをする必要がある。

取引先の親しい人に依頼したい場合も同様である。

また、課長など中堅管理職の上司に依頼したときに、「部長にお願いしたほうがよいのでは」という返事が返ってくるかもしれない。
それは、多くは社内の人間関係のバランスを考慮してのことと考えられる。

その場合はムリじいせず、話を聞いたうえで納得したら、橋渡しを依頼してもよかろう。

いずれにせよ、職場の上司に媒酌人を依頼するにあたっては、社内状況をよく見きわめ、手順をきちんとふむ必要があることを忘れないこと。

軽い気持ちでうっかり依頼して、上司の顔をつぶすことになってしまった、というようなことがあってはならない。

また、上司に媒酌人をお願いしたり、上司の仲介で結婚が決まったりしたときなどにも、、職場と私事のけじめはつけること。

職場内で挙式の打ち合わせをするなどは慎まなければならない。

結婚相談所

■職場の慶弔に関しては
社内に慶弔規定があり、事務的に処理されるのが普通である。

また、それとは別に、結婚祝い、香典、見舞い金などについて、各部署ごとに簡単な規定を設けていることもある。

この場合は、（１）慶弔金として毎月一定額を積み立てる、（２）慶弔ごとに集める金額を決めてある、（３）各自の判断に基づく、のいずれかを選ぶことになる。

つき合いの範囲は、会社の規模や慣習により異なるが、原則的には、同じ部課内に限ってよいだろう。

もちろん、二十人以下の職場であれば、社員全員となろう。

つまり、いつも、顔を合わせて仕事をしている人の範囲と考えればよいわけだ。

この範囲を超える人については、一般の知人同様、つき合いの深さで決める。

お祝い金の額は、同僚とレベルを合わせること。

若い社員は上司より多い金額を包まないのが礼儀である。

なお、管理職であれば、部下の慶弔に際して、ポケットマネーから祝い金や見舞い金、香典などを出すこともある。

その場合、常に、どの部課員に対しても、金額を公平にすることが大切。



■業務上のスケジュールを無視しない
結婚が私事である以上、業務上のスケジュールを無視して挙式のスケジュールを決めるわけにはいかない。

所属部署が多忙な時期に、挙式、新婚旅行のための休暇をとれば、同僚に迷惑をかけることになろう。

披露宴に招待するにしても、同僚たちの都合のやりくりもたいへんになろう。

国際結婚